当社は、脳・神経科学領域の事業開発を手掛ける株式会社ＮＴＴデータ経営研究所と、コンピューテーショナルリハビリテーションの普及・実現を目指す大学発ベンチャーの株式会社ＩＮＴＥＰと共に、介護リハビリ事業におけるデジタルデータを活用した個別最適化リハビリテーションプランの提案技術（＝コンピューテーショナルリハビリテーション）の実サービス場面での導入可能性を検証したことをお知らせします。

これまで脳卒中発症後６か月以上を過ぎた「維持期」といわれる期間では、患者の状態改善があまり見られないといわれていました。そこでＩＮＴＥＰとＮＴＴデータ経営研究所が開発を進めているのが、患者の状態や特性データをデジタル化し、データベース化された訓練内容と紐づけることで、一人一人に合わせた最適な訓練内容を計算により導き出す技術です。この技術のプロトタイプを利用し、実際の通所リハビリテーションの現場で導入できるかを３社で検証した結果、運動機能の改善を確認し、現場でも十分に適用可能であることが分かりました。

今後は開発した技術が要介護度の維持・低下、健康寿命の延伸に貢献できるように、技術開発・実証実験を継続してまいります。また、様々なパートナーを募集し、データや事例を拡充し、こうしたデジタル技術とリハビリテーションを融合した新技術が多くの患者やその家族・リハビリ従事者や自治体などにとってより望ましい変化を実現できることを目指していきます。